基本式は「過去の金額×現在の指数÷過去の指数」
たとえば、ある年から現在までに物価が2倍になったなら、その年の1万円で買えたものを現在買うには、おおよそ2万円が必要という考え方です。
物価データに書かれた数値そのものではなく、当時から今までに物価がどのくらい変わったかを使います。このサイトも、その変化を入力した金額に反映して「今ならおよそいくらか」を計算しています。
- 今の物価で見た金額＝当時の金額×当時から今までの物価の変化
- 物価が上がると、同じものを買うために必要な現在の金額は増える
- 物価が下がった期間では、単純に右肩上がりになるとは限らない
CPI・企業物価・賃金は、測っているものが違う
消費者物価指数（CPI）は、家計が購入する財とサービスの価格変化を測ります。企業物価指数は企業間で取引される財の価格、賃金指数は働いて得る報酬の変化を見るものです。
日々の生活で「当時いくら分だったか」を考えるならCPIが使いやすい一方、企業の仕入れ、住宅、土地、株式、特定の商品には、それぞれに合う別のデータがあります。目的に合わないデータを使うと、計算が合っていても答えの意味がずれます。
| 知りたいこと | 主な物差し | 注意点 |
|---|---|---|
| 家計で使うお金の変化 | 消費者物価指数 | 個別の商品価格とは一致しない |
| 企業間の財価格 | 企業物価指数 | サービスや家計支出全体ではない |
| 給料の相対的な大きさ | 賃金資料 | 職種・労働時間・税制度を揃える |
| 特定の商品 | 同一・類似品の価格 | 品質や流通の変化を考慮する |
| 外国通貨での表示 | 為替レート | 物価で金額を直した後に別工程で使う |
長い時代をつなぐほど、不確かさは大きくなる
現在と同じ方法で作られた物価統計が、明治初期から毎年そろっているわけではありません。地域、調べた品目、数字のまとめ方が違う古い資料を組み合わせるため、長い期間の結果にはどうしても幅があります。
そのため、このサイトの結果は目安として表示します。会計、損害賠償、税務、投資判断、古銭査定に使える確定した金額ではありません。重要な判断では、公的統計の元データや専門家の確認を優先してください。